近未来の話。
2025年、人は買い物をしなくなる、
そうですが、一体どのような状況になるのでしょう。
その道標となるべく、
今回ご紹介させていただく著書は
著書名「2025年、人は「買い物」しなくなる
次の10年を変えるデジタルシェルフの衝撃」
著者名：望月 智之
出版元：(株)クロスメディア パブリッシング
それでは行きます！
買い物はこんなに面倒くさい
「買う」という行為は、
思いのほか面倒くさい。
まず、店に行かないといけない。
そにための身支度も整えないといけない。
店に行くまでには電車に乗ったり、
車を運転したり、自分の足で歩いたりする。
店に着いたら
今度は売り場を探さなければいけない。
目的の売り場についても、
類似商品がたくさん並んでいる。
そこから自分が求めているのを選ぶのも、
結構大変だ。
品質や機能をチェックしたり、
値段を見たりと、
比較検討することはいろいろある。
買うものが決まったらレジの列に並び、
ようやく支払いを済ませる。
買った商品を家に持ち帰るまでも
買い物だ。
モノを買うためのプロセスを分解すると、
買い物とは、
そうした面倒なことの
積み重ねだということがわかる。
もちろん反論も考えられるだろう。
「週末に家族みんなで出かけるけれど、
面倒というよりは楽しいイベントだ」
「好きな服をたくさん見るのが好きだから、
買い物は全く苦じゃない」
「電化製品は機能を見比べて検討したい。
いいモノが買えるなら面倒だとは思わない」
こうした意見もきっとあるはずだ。
しかし、それは、
「買い物のプロセスの中の一部分」が
好きだと言っているだけなのである。
それも条件付きで。
週末に家族とドライブがてら
出かけるショッピングは、
確かに楽しいかもしれない。
しかし、混雑している駐車場に入るまでに、
どのくらいの時間がかかるだろう。
帰り道は渋滞に巻き込まれるかもしれない。
トイレットペーパーや洗剤、
米や牛乳といった日用品・食料品などに至っては、
正直「いつもと同じもの」でいいのだから、
わざわざ出かけなくても、
誰かに運んできてもらったほうが
よっぽどいいのではないだろうか。
「服を選ぶのが楽しい」という人も、
それ以外のプロセスは面倒なことが多いだろう。
いい服が見つかっても、サイズがない。
最近では「近隣の〇〇店なら在庫があるそうです」
といったことがわかる店も多いが、
いずれにせよ、取り寄せに時間がかかるのであれば、
また別の日に来店しないといけない。
電化製品の比較検討も、真剣に悩みだしたら
数日かかる。
実は「信頼できる誰か」の一言さえあれば、
簡単に購入を決められることもあるのに、
膨大な時間を費やす意味は本当にあるのだろうか。
人々は買い物のために店に行かなくなる
こうした買い物のわずらわしさを
大幅に解消してくれたのが、
ネットショッピングだ。
皆さんの中には、もはや
「ネットショッピングなしの生活は考えられない」
よいうほど身近になっている人もいるだろう。
ネットショッピングは、買い物の中で
最も面倒な「店に行く」というプロセスを省略してくれた。
他にも決済が簡略化され、値段や機能の比較も
しやすくなったなど、それまでのショッピングと比べると
革新的な要素は多い。
楽天、amazon、ZOZO、メルカリ、アットコスメなどは、
誰でも一度は使ったことはあるはずだ。
ただ、日本において、
消費者向けEC(Eコマース＝電子商取引)
の市場規模は約18兆円だ。
この数字は大きいようにも見えるが、
実はすべての商取引のうちECが占める割合、
つまり「EC化率」はわずか6.22%しかないのだ。
※経済産業省「平成30年度 我が国における
データー駆動型社会に係る基盤整備
(電子商取引に関する市場調査)より」
ネットショップが当たり前の時代になっても、
全部が全部、それで済むようになったわけではない。
とはいえ、EC市場規模・EC化率の数値は
年々右肩上がりで、今度もこの流れがそのまま
進むことは明白である。
その結果どうなるか。
人々はわざわざ買い物には行かなくなり、
実店舗は街から姿を消していくだろう。
すでに地方の商店街では
「シャッター通り」が珍しくなくなっているが、
今は賑わっているショッピングモールや
百貨店であっても安泰ではない。
アメリカでは、
大型ショッピングセンターが
次々に姿を消しており、
UBSが2019年4月に発表したレポートでは、
ECのさらなる普及の影響などで、
2026年までに米国内で
75000店もの小売店が閉店すると
予測されているのだ。
日本でも、大手アパレル会社のオンワードが、
国内外で全体の2割に相当する600店舗を閉鎖する
というニュースは衝撃を与えた。
人口減少や働き手の不足は、
構造的にも経営にさらに
影響していくいことになるだろう。
同レポートによれば、
閉店する店の種類で見てみると、
特に影響が多いのは
衣料品店で、
同期間で21000店が閉鎖の憂き目に
遭うと見られている。
「アメリカの今を見れば
日本の10年後がわかる」と言われるが、
日本でも現実世界の店舗が消えていく流れは
避けられそうにない。
以上です。
次回は
「ネット介して「情報」につながる」
「「体験型」の店舗が生き残る時代へ」
などです。
お楽しみに！
それでは失礼します。